旧六歯科大学

  • 旧六歯科大学とは、終戦時に存在していた旧制歯科医学専門学校のうち、戦後直後に廃校にならずに大学に昇格した6つの歯科大。現在の東歯、日歯、大歯、九歯、日大、医科歯科。→詳しくは旧六歯科大学のページ。
  • 旧六歯科大学大阪大歯学部を合わせて旧七とも称される。

設立年

設立大学創立時

1890東京歯科高山歯科医学院
1907日本歯科共立歯科医学校
1910廃校東京女子歯科医学校
1911大阪歯科大阪歯科医学校

1914九州歯科九州歯科医学校
1916日本大学東洋歯科医学校
1917廃校明華女子歯科医学校
201928医科歯科東京高等歯科医学校
〜戦時中〜
501952大阪大学府立医大歯科学教室
60

1961愛知学院
1964神奈川歯東京女子歯科医学校
1965新潟大学
1965広島大学
1965岩手医科
1965東北大学
1967九州大学
1967北海道大
70



1970明海大学城西歯科大
1970鶴見大学
1971日大松戸
1971朝日大学岐阜歯科大
1972日歯新潟
1972奥羽大学東北歯科大
1972松本歯科
1973福岡歯科
70



1976徳島大学
1977鹿児島大
1977昭和大学
1978北海医療東日本学園大
1979長崎大学
1979岡山大学

歯科大・歯学部増設の歴史

はじめに

  • 1928年までに、8校の歯科医学専門学校が設立された。
  • その後、戦後の学制改革により2校が廃校となり、残る6校中5校が1946~47年に旧制大学へ昇格し、1校が1949年新制大学へと昇格した。
  • 以後、我が国の歯科医学教育は、この6校(東歯、日歯、大歯、九歯、日大、医歯)において行われてきた。
  • 1952年、阪大が設立され7校になると、1961~79年には、18年間で一気に22校が設立され、全国の歯科大・歯学部は29校となり、現在に至る。

歯科大・歯学部増設の背景 

  • 1960年当時、7校の入学定員数は合計で740名、全国の歯科医師数は31109人、人口10万人対歯科医師数は34.8人であった。
  • その後、1960年代半ば頃から、生活環境や食生活の変化等によって、いわゆる「むし歯の洪水」と言われる状況が起こり、歯科医療需要の増大とともに歯科医師不足が社会問題化していた。これに対し国は、1967年までに国立歯学部を5校設立する。また、既存の歯学部の入学定員数増加も図られたが、十分な効果は得られなかった。
  • 1970年、当時の厚生省は、人口10万人対歯科医師数36.5人であった歯科医師数を、1985年までに50名とする目標を掲げた。その結果、前述の通り、18年間に22校が設立されるという、歯科大・歯学部急増期を迎えることになる。
  • この結果、7校で740名であった入学定員は、1980年には、29校で3360名にまで急増した。こうした歯科医師増加政策により、1984年全国の歯科医師数は63145人、10万人対歯科医師数も52.5人となり、当初の目的は達成された。
  • 1970年の政策決定以降に設立された14校は国立4校私立10校で、その多くを私立が担っていた事が分かる。

その後の需給問題に関する主な政策について

  • 1982年、一転して歯科医師過剰が懸念されるため、削減に向けた閣議決定がなされる。
  • 1986年、厚生省「将来の歯科医師需給に関する検討委員会」の最終意見に基づき、以後10年間で入学定員数の20%削減目標が示され、この目標は達成された。
  • 1998年、厚生省は更なる10%の削減を求めたが、達成を見ていない。
  • 2006年、「歯科医師の養成数の削減等に関する確認書(文科大臣、厚労大臣)」が取り交わされ、一層の定員削減と、歯科国試の合格基準の引き上げが示される。
  • これらの結果、1985年には3380名であった入学定員は、2018年には2481名となり、削減目標への方向性は示されている。

まとめ

  • 歯科医師不足という、言わば国民的問題解決のために、早急な対策が必要であった事は、言を俟たない。しかしその急激な増設が、歯科医師過剰時代を招いたとすれば、今日の状況は皮肉な結果と言えるだろう。他方、国民にとっては、より良い治療を受けるための選択肢増加に繋がり、「8020運動」における達成者50%超え等は、30年来の啓発活動によりもたらされた結果と言え、立場の違いによって、評価の分かれる部分もあるが、双方における検証が求められる。
  • 日本歯科医師会の試算では、「歯科医師数は上限82000名(10万人対歯科医師数71.4名)、新規参入歯科医師数は1500名程度を上限と考える。」としている。さらに、「今から新規参入を1500名に削減したところで、今後20年間徐々に歯科医師数は減少しては行くが、それまで過剰状況は続く。」と予測している。
  • 一方で、18歳人口は1992年の205万人をピークに、2014年には118万人にまで減少し、今後さらに減少して行くと予測され、教育機関は「数」の問題に加え、「質」の問題にも直面する事になる。また、国試は2006年の確認書以降、選抜試験の様相を呈しており、対応すべき課題は多い。
  • 今後も続くこの問題には、緻密なシュミレーションに基づく展望と、超高齢社会における需要の多様性、特に在宅や介護における歯科の必要性は、今後益々増えると予想され、現在でもその提供は十分とは言えない。これらの分野に需要を見出す等、広い視点に立った施策が望まれるところである。
  • 出典日本歯科大学校友会

コメント

最新の10件を表示しています。 コメントページを参照

  • 大学創立年は合ってない -- 2020-06-22 (月) 23:49:46
    • どこ? -- 2020-10-16 (金) 07:27:35
  • どの大学か、指摘すると管理人さんが直してくれると思うよ。 -- 2020-06-23 (火) 17:29:29
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