歯学部の設立年のバックアップ(No.25) - 歯学部受験情報

高山歯科医学院校舎

設立年
旧六歯科大学
- 12校会
歯科大・歯学部増設の歴史
コメント

設立年 †

	設立	大学	創立時の名称
明治	1890	東歯	高山歯科医学院
	1907	日歯?	共立歯科医学校
	1910	廃校	東京女子歯科医学講習所
	1911	大歯	大阪歯科医学校
大正	1914	九歯	九州歯科医学校
	1916	日大	東洋歯科医学校
	1917	廃校	明華女子歯科医学講習所
20	1928	医歯	東京高等歯科医学校
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50	1952	阪大	府立医大歯科学教室
60 年代	1961	愛学
	1964	神歯	東京女子歯科医学講習所
	1965	新潟
	1965	広島
	1965	岩医
	1965	東北
	1967	九州
	1967	北大
70 年代前半	1970	明海	城西歯科大学
	1970	鶴見
	1971	松戸
	1971	朝日	岐阜歯科大学
	1972	日新?
	1972	奥羽	東北歯科大学
	1972	松歯
	1973	福歯
70 年代後半	1976	徳島
	1977	鹿大
	1977	昭和
	1978	北医	東日本学園大学
	1979	長崎
	1979	岡山

旧六歯科大学 †

現在、歯科医師養成課程をもつ日本の大学は29校存在するのは周知のことであるが、中でも、終戦時に存在していた旧制歯科医学専門学校のうち、戦後直後に廃校にならずに大学に昇格した6歯科大学を「旧 6」と表現する。（東京歯科大学，日本歯科大学，大阪歯科大学，九州歯科大学，日本大学歯学部，東京医科歯科大学）
→詳しくは旧六歯科大学のページ。


私立東京歯科大学	私立日本歯科大学?

私立大阪歯科大学	公立九州歯科大学

私立日本大学歯学部	東京医科歯科大学

12校会 †

平成2年に設立された、新設の私立歯科大・歯学部同窓会校友会の集まり
日本歯科医師会の中で、旧６大学卒業生がすべてを仕切っていた平成２年に、残る私立１２校で横の繋がりを創るためにスタートした会議であり、現在も交流を深めている。
会員校：（設立順に）愛知学院大学、神奈川歯科大学、岩手医科大学歯学部、城西歯科大学（明海大学歯学部）、鶴見大学歯学部、日本大学松戸歯科大学（日本大学松戸歯学部）、岐阜歯科大学（朝日大学歯学部）、東北歯科大学（奥羽大学歯学部）、松本歯科大学、福岡歯科大学、昭和大学歯学部、東日本学園大学（北海道医療大学歯学部）
１２校会議に対して、旧六の集を「六校会議(東京歯科大学､日本歯科大学､大阪歯科大学､東京医科歯科大学歯学部、大阪大学歯学部、九州歯科大学)」と呼ぶこともある

歯科大・歯学部増設の歴史 †

はじめに †

1928年までに、8校の歯科医学専門学校が設立された。
その後、戦後の学制改革により2校が廃校となり、残る6校中5校が1946～47年に旧制大学へ昇格し、1校が1949年新制大学へと昇格した。
以後、我が国の歯科医学教育は、この6校(東歯、日歯、大歯、九歯、日大、医歯)において行われてきた。
1952年、阪大が設立され7校になると、1961～79年には、18年間で一気に22校が設立され、全国の歯科大・歯学部は29校となり、現在に至る。

歯科大・歯学部増設の背景　 †

1960年当時、7校の入学定員数は合計で740名、全国の歯科医師数は31109人、人口10万人対歯科医師数は34.8人であった。
その後、1960年代半ば頃から、生活環境や食生活の変化等によって、いわゆる「むし歯の洪水」と言われる状況が起こり、歯科医療需要の増大とともに歯科医師不足が社会問題化していた。これに対し国は、1967年までに国立歯学部を5校設立する。また、既存の歯学部の入学定員数増加も図られたが、十分な効果は得られなかった。
1970年、当時の厚生省は、人口10万人対歯科医師数36.5人であった歯科医師数を、1985年までに50名とする目標を掲げた。その結果、前述の通り、18年間に22校が設立されるという、歯科大・歯学部急増期を迎えることになる。
この結果、7校で740名であった入学定員は、1980年には、29校で3360名にまで急増した。こうした歯科医師増加政策により、1984年全国の歯科医師数は63145人、10万人対歯科医師数も52.5人となり、当初の目的は達成された。
1970年の政策決定以降に設立された14校は国立４校私立10校で、その多くを私立が担っていた事が分かる。

その後の需給問題に関する主な政策について †

1982年、一転して歯科医師過剰が懸念されるため、削減に向けた閣議決定がなされる。
1986年、厚生省「将来の歯科医師需給に関する検討委員会」の最終意見に基づき、以後10年間で入学定員数の20％削減目標が示され、この目標は達成された。
1998年、厚生省は更なる10％の削減を求めたが、達成を見ていない。
2006年、「歯科医師の養成数の削減等に関する確認書（文科大臣、厚労大臣）」が取り交わされ、一層の定員削減と、歯科国試の合格基準の引き上げが示される。
これらの結果、1985年には3380名であった入学定員は、2018年には2481名となり、削減目標への方向性は示されている。（2020年：2,696人、2022年時点で2,468人）

まとめ †

歯科医師不足という、言わば国民的問題解決のために、早急な対策が必要であった事は、言を俟たない。しかしその急激な増設が、歯科医師過剰時代を招いたとすれば、今日の状況は皮肉な結果と言えるだろう。他方、国民にとっては、より良い治療を受けるための選択肢増加に繋がり、「8020運動」における達成者50％超え等は、30年来の啓発活動によりもたらされた結果と言え、立場の違いによって、評価の分かれる部分もあるが、双方における検証が求められる。
日本歯科医師会の試算では、「歯科医師数は上限82000名(10万人対歯科医師数71.4名)、新規参入歯科医師数は1500名程度を上限と考える。」としている。さらに、「今から新規参入を1500名に削減したところで、今後20年間徐々に歯科医師数は減少しては行くが、それまで過剰状況は続く。」と予測している。
一方で、18歳人口は1992年の205万人をピークに、2014年には118万人にまで減少し、今後さらに減少して行くと予測され、教育機関は「数」の問題に加え、「質」の問題にも直面する事になる。また、国試は2006年の確認書以降、選抜試験の様相を呈しており、対応すべき課題は多い。
今後も続くこの問題には、緻密なシュミレーションに基づく展望と、超高齢社会における需要の多様性、特に在宅や介護における歯科の必要性は、今後益々増えると予想され、現在でもその提供は十分とは言えない。これらの分野に需要を見出す等、広い視点に立った施策が望まれるところである。
出典：日本歯科大学校友会

コメント †

最新の20件を表示しています。コメントページを参照

大学創立年は合ってない -- 2020-06-22 (月) 23:49:46
- どこ？ -- 2020-10-16 (金) 07:27:35
どの大学か、指摘すると管理人さんが直してくれると思うよ。 -- 2020-06-23 (火) 17:29:29
上の表で70年代後半の卒業生（卒7）だけど、今になって思うのは正直御三家（東歯、大歯、日歯）が羨ましい。ないものねだりかもしれないけど、OB会とかあの集客とドロドロ感とかめちゃくちゃ憧れる。。笑　特に日本歯科とか大阪歯科の結束感とドロドロ感は味わってみたかった。それに、受験生やら在学生やらが色々言うみたいだけど（俺も在学中はよくわかってなかったけど）やっぱり伝統校は伝統校。旧設6校には敵わない。本気で。 -- 2023-11-29 (水) 23:41:10

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